主題；「床と椅子」について
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| 2004/10/26 |
| ＴＶの人気番組「サザエさん」(東京では日曜日の夕方に放映)の食事風景は、磯野家の家族７人とネコのタマが畳のお茶の間のちゃぶ台を囲んで座っています。 原作の「サザエさん」が全国紙／朝日新聞に連載されたのは、昭和２４(1949)年１２月から昭和４９(1975)年まででした。ですから、この食事の場面は昭和の一般的な家庭の生活を反映しています。そして現在、ＴＢＳの番組／橋田壽賀子ドラマ「渡る世間は鬼ばかり」の主人公の一家「小島家＝幸楽」の食事風景は、ダイニングキッチンで椅子に座ってテーブルを囲んでいます。これもまた、平成時代の一つの典型でしょう。 「サザエさん」から「渡鬼」（「渡る世間は鬼ばかり」をこう略すそうです）までの時間経過は、約５０年です。本当に替わったのでしょうか。生活習慣は中々変えられるものではありません。今後はどんな風景になるのでしょうか。 今回は、こんなことの変遷に纏わるお話です。 |
1．床坐民族 |
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| 「床坐民族」。こんな言葉はありません。ですが日本を含む東アジアの人々は、古来、床（もっと言えば地面）に腰をつけて生活をしています。 日本の場合、江戸中期に書かれた『和漢三才図会』（正徳２(1712)年）には、いろいろな職人の仕事をしている姿が図示されています。鍛冶、瓦工、陶工、朽人(かべぬり)、硎刀(とぎや)、仏工、石工、板彫、庖丁など、皆がみな地面に座って仕事をしています。日本の職人の作業姿勢も、伝統的に座式であって立式ではないことが分かります。 しかし「何故、床に座るのか、座りたがるのか」。その理由は寡聞にしてよくわかりません。ここでＤＮＡなど持ち出すのは、いささか大袈裟すぎます。 |
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２．維新から大正初期 |
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| 我々の起居（＝立つこと、座ること。立ち居振る舞い。日常の生活。）様式を変えようとする運動（床から離そうとする試み）は、明治初期に始まります。維新を経験した日本人は、西欧文明と本格的に接触するようになってその生活習慣、特に室内での生活に大きな違いがあることに気づきました。欧米人は椅子に座っての生活だということです。床に座っていては、文明国家にはならないと思ったのです。 当時の上流階級の人々は、「文明開化」のかけ声のもと、洋館を構え、公的な場面では洋服を着て靴を履き、椅子式生活を営む一方、家に帰れば靴を脱ぎ和服に着替えて、畳の上でくつろぐという生活を行なっていました。このような日本人の生活に和洋二つの方式があることを「二重生活」と呼び、この不合理な「二重生活」を改めよとの指摘がありました。範とすべきは、欧米諸国の洋服を着て、イスに腰掛け、洋室で暮らす生活であると考えられていたのです。とにかく日本人の生活を床から椅子へと変えようとしたのです。 床坐から椅子坐への転換は、住宅の構造と密接に関係しています。明治３２(1899)年、『家屋改良談』という書物が出版されています。その中での日本家屋の「不便不潔」を指摘し、その改良が急務であると論評があります。改良の方針としては、虚飾をやめて実用を重んじること、跪坐（きざ、ひざまずいて坐る）をやめて踞坐（きょざ、膝を立てて坐る）とすること、各室を区別すること、雅を後にして美を先にすること、衛生と経済に注意することなどが挙げられています。とりわけ、畳による害をあげ、どのような姿勢で生活をしたらよいのかについて言及しています。住宅構造と起居様式について強い関心があったことがうかがわれます。 また、『婦人之友』の明治４４(1911)年８月号には、次のような一文があります。 『今日の如く住宅は日本風で、勤め先の官庁会社等は西洋風でありますと、入っては和服の日本風をなし出でては洋服の西洋風をなすという工合に、和洋両様の衣服を要する訳で、実に不便極まる次第で御座います。殊に婦人の服装改良は久しい間の宿題でありまして、一般にその必要を認められるに拘らず、日本風の住宅に住んで居ては、到底これが改良は期せられません。此点から見ても、家屋の構造を改めるということは、今日の急務でありましょう。』（「千五百円で出来る洋風の住宅」） この一文を書いたのは橋口信助という人物です。彼は明治３４(1901)年に渡米し、そこで得た生活体験と建築知識をもって４２(1909)年に帰国、アメリカの組立住宅を取扱う「あめりか屋」を設立し、椅子式の洋風住宅の合理性を主張し啓蒙運動を行った人として知られています。 以後、大正初期までに海外に滞在した経験、あるいは視察を行なった多くの建築家が、我が国の家屋が坐るということを土台としていることが、最大の欠点だと報告しています。 |
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３．大正期 |
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| これを受けて大正８(1919)年政府（文部省）は、国民の生活全般に関わる通俗教育を行政機構に取込む方針を固めます。翌９年１月には「生活改善同盟会」を発足させ、その中に住宅改善の調査研究を担当する「住宅改善調査委員会」を置いています。この委員会が「住宅改善に関する六大綱領」を決め、「住宅改善の方針」を公表しています。 住宅改善に関する六大綱領とは、次のようなものでした。
しかし、官民をあげての積極的な啓蒙活動にもかかわらず大正末には、「漸次椅子式に改めよ」とした住宅改善の大方針は、大きく進展することもなく、したがって椅子式生活の普及もありませんでした。明治・大正期を総括すれば「椅子式生活」の啓蒙期といえるかも知れません。 |
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４．昭和の開幕 |
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| 大正１２(1923)年９月１日に首都圏を襲った関東大震災は、日本人の生活史上の転換を画する大事件でした。震災の後には活動的な洋装が増え洋食が普及して行きました。震災復興の中で、丸の内の中心街、渋谷・新宿の副都心が姿を現わし、東横・小田急といった私鉄が開通し、東京は近代都市に生まれ変わりました。人口の都市集中が進み、社会や生活が都市化現象の中に組み込まれて行きます。サラリーマンを主体とするこの新しい都市中間層は、ヨーロッパに代わって台頭してきたアメリカの繁栄の影響を受け、次第にアメリカ的生活様式の受容に至り、カフェーやダンスホール、モボ・モガのファツション、家庭の電化やレジャーの採り入れなどに象徴されるような、モダニズムと呼ばれる文化現象を生み出していきます。 ですが、昭和４(1928)年の世界恐慌に発した経済不況によって、農村の窮乏、都市における失業が拡大し始めます。同年、生活改善同盟会は『実生活の建て直し』の中で、「堅実・実質を旨とす」との方針を示して「和装の簡略化、パン食併用、家族本位の生活、虚礼廃止、予算家計」などを実生活の心得として説きました。さらに、昭和６(1931)年に満州事変が勃発、それが日中戦争へと拡大し、国民の生活は国家の統制下に置かれることになります。とは言え、昭和初期の数年間は、不況のどん底の中で社会不安に悩まされながらも、新中間層となった知識階級の人々によって、新しい意識や思潮が、束の間育ち始めた時期でもありました。 そしてこの時代「何でもかんでもイス座にせよ」には、やや懐疑的した。 「明治維新後、欧米諸国から文物を盛んに輸入して、我国の事物は激変したが、単に模倣したのみで日本化されないものもあり、極めて雑然たる状態である。生活様式においても変化しないものがすこぶる多く、その様式は極めて複雑であるから、国民は今や新生活様式を形成しなければならない。」という主張（藤井厚二著『日本の住宅』昭和３(1927)年刊）が提示されています。 すなわち、「将来の住宅は椅子式に」の方針についても、「住宅の私的部分においては、多くの人々が坐式の生活を今も尚続けており、また、西欧に学んで極端に西欧風を調歌しても、年月を経過すると次第次第に在来の生活様式に帰り、ついに純和風の生活に戻った人が多い」と指摘し、「少数の家庭では腰掛式の生活をしているが、一般の人々も将来は腰掛式の生活に変わるべきであると思うが、遺憾ながら私的生活において坐式の生活の全廃されるのは遠い将来のことで、当分は腰掛式の生活を原則にしても、坐式生活が併用されるものとみるのが妥当ではないか」としています。要するに、将来は腰掛式に向かうとしても、性急な椅子坐化には疑問があるという主張です。 一方、「バウハウス」（大正８(1919)年、ドイツ・ワイマールに設立された造形学校。建築を媒体として、芸術と工業、芸術と日常生活を結びつけようと試みた）に留学していた建築家たちが帰国し、モダンデザインの理念による住宅や先進的な椅子坐が移入されています。この出来事は、イス化には懐疑的であったにもかかわらず、昭和初期という時代相を浮き彫りにするものともいえます。 |
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５．満州事変、そして終戦 |
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| 昭和６(1931)年の満州事変の勃発を契機に、統制と弾圧の時代が始まります。ですがこの事変は、その後５年あまりに渡って日本の諸産業の急激な成長を促す切っ掛けにもなります。昭和９年頃から日中戦争に至るまでの３年間の日本は、軍需景気によって実質的には戦前で最も豊かな時代となりました。「堅実と実質を旨とす」という政府の方針にもかかわらず、都市の市民はなお華やかな生活を楽しみ、映画館のネオンが輝き、ダンスホールにジャズが流れ、カフェーや女給の数は年々増加し、デパートにはたくさんの商品が溢れていました。 しかし、昭和１２(1937)年の日中戦争の勃発は、人々にモダン生活の夢を断ち切らせ、生活面でのさまざまな規制を強要することになります。同年文部省は「社会風潮一新生活改善十則」を設け、具体的に生活を規制します。千人針や出征兵士の歓送行列が見られ、街頭は戦時色一色に塗りかえられていきます。昭和１３年には、「国家総動員法」が公布され、戦争は目の前に迫ってきます。戦争の遂行のためには軍需が優先し個人の生活を潤す民需(小生は、この言葉を聞くと情けない気分になります)は圧迫されていきます。この頃から、生活は私的な要求を満たすための生活の意味を失い、国家の目的に沿った「国民生活」へと変貌していくのです。 日中戦争が長期化するなか、国民経済の窮迫、物資不足とインフレによる国民生活の窮乏を深めます。この頃の「国民生活論」は、戦時経済の圧迫や統制の中で、民生を守ることを主眼としたものであり、生活の向上を求め楽しもうとするそれまでの「文化生活」や「モダン生活」は、政府の方針として否定されるに至ります。 昭和１６(1941)年には太平洋戦争が始まり、生活必需品の統制が強化され、生活行動を自分で選択できなくなります。最低限の生活を維持する工夫もしだいに不可能になる中で生活は場当り的なものになり、また、徴用や疎開などで他人の家を借りて住むようになることで、生活の拠点自体が失われていきました。昭和１９年の後半からは米空軍の本格的な本土空襲が始まり、生活の場は戦場と化し、昭和２０(1945)年の夏、敗戦を迎えたのです。 戦時下の状況が深刻になると共に、「国民生活」を守るための国家的な施策が要請され、昭和１４年に建築学会は、「最近の住宅問題の状勢に鑑み、わが国住宅問題の根本対策を樹立する」ことを目的に「住宅問題委員会」を設け活動を始めます。一方、１５年には政府も戦争遂行のためには労務者の住宅問題を放置しておくことができないと考え、厚生省内に「住宅対策委員会」を設け、この委員会答申によって、「住宅営団」の設立を含む住宅緊急対策の政策が示されました。 この中で委員会の見解として「床坐容認」の方針を打ち出しています。次に挙げるのは、その部分です。 「生活方式」；生活は便宜上一応坐式によるものとし、所謂畳或はこれに類するものの上に布団を敷いて寝る就寝方法をとるものとする。畳による坐式の形式は応急対策の意味に於いて採用するものであるが、椅子式の長所は多くの点より認められる所であるから必要に応じ椅子式とするも妨げない。 要するに、都市勤労者を対象とする小住宅では、各室に独立した機能をもたせるほどの余裕がないため、すべて和室とし、畳敷きの部屋に布団を敷く生活方式とすることで、空間の「転用性」を高めることが方策的に好ましいとしています。小住宅では、夜間の就寝状態がほぼ満足できればよい、その他は「我慢すべきである」と公言して止むなしというのが当時の状況でした。したがって、部屋の収容人数は布団を敷くための寸法から割り出されることになります。しかも、部屋は昼間は食事室や居間として、夜は就寝室として、「転用」する。そのためには「床坐容認」が不可欠でした。 戦時下という窮状からの対策とはいえ、行政上の方針としての「床坐容認」は、まさに戦前期を締めくくる大きな変転を意味しています。 こうしてみると、これまでの「椅子式生活への転換」が行政の方針とされたのも、大正から昭和初期にかけての上向きの時代背景によるところが大きかったと言えるかも知れません。 |
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６．終戦と住宅公団、そして今日 |
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| 敗戦の都市は一面の焼け野原に変りました。東京の焼け残り地区の住宅約６１万戸、罹災家屋約７７万戸だったと記録にあります。そして、戦災都市復興のために昭和２０年１１月に設立された戦災復興院が発表した住宅不足は、全国で約４２０万戸でした。このような状態では、「椅子式生活への転換」などと唱えても何ともできないことでした。しかし、戦争はそれまで継承してきた居住に関わる社会構造や生活様式、更には思想や価値観までも再編させる切っ掛けをつくり出しました。 住居の再編をもたらしたものは、日本住宅公団による新しい住宅の供給でした。 日本住宅公団は、昭和３０(1955)年に発足します。そしてこの年は、日本経済に大きな転機が訪れた年でもありました。不況からの回復基調が生じ、輸出が急伸し始め、国際収支はプラスに転じて、高度経済成長が開始されたのです。３０年の後半からは鉄鋼、電力、造船などの主要産業に加えて、電気機械、電子工業、石油化学、合成繊維、工作機械、産業機械などの新しい産業が躍進し設備投資を行ないます。この設備投資の急増を反映して、経済成長率はＧＮＰの１０％の伸びを記録し、翌３１年はそれまでに見られない好況の年となりました。いわゆる神武景気です。 昭和３１年の『経済白書』は「もはや戦後ではない」との言葉を載せ、この言葉は戦後の貧しい生活から立ち直ろうとしていた人々の共感を呼んで一躍流行語となります。 振り返ってみると、日本住宅公団の発足したその年は日本が戦後復興に終止符を打ち技術革新による新時代へと転換した年、ひいてはその後約２０年にわたる所謂「高度成長期」の大きな流れのスタートを切った年にも当ります。 新しい住宅を供給し始めた日本住宅公団は、そのセールスポイントを用意します。それは台所と食事室を一体化させた「ダイニングキツチン」の全面的な採用でした。 この「ダイニングキッチン」を台所兼食事室として供給しましたが、当初はここにちゃぶ台やこたつなどが置かれることがあったので、公団側で食卓テーブルを付設しました。また流し台をピカピカのステンレス製して、その前でイス式の食事をするという「ダイニングキッチン」スタイルを作り出したのです。 そして、このスタイルが今日のイス座に繋がっています。 明治の末期から大正初期に国家レベルの指導者たちの啓蒙によって始まる「床坐の生活を椅子坐に改めよ」との大方針が提唱されます。しかし、昭和初期になるとこの流れは再考され、やがて戦時体制が緊迫する中で床坐容認に至ります。そして再び、戦後復興の中でイス式生活への模索が始まり、高度成長期へ受け継がれて行くというのが、その床坐から椅子坐への概要です。そして、椅子坐(食卓テーブル)の導入を全国的に見ると、昭和３０年後半に転換期が始まり、４０年代から５０年台が交代期、６０年代が定着期となっています。つまり、この変遷・変化は、戦後の高度成長の歩みと共にしていたのです。 |
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７．回帰現象 |
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| ところが、いったん椅子坐を導入してもそれを放棄して床坐に戻る「床坐回帰現象」が起ります。 日本経済は昭和４０年末から昭和５０年代にかけての二度のオイルショックによって、低成長期に突入し、住宅の新設着工戸数や家具生産も激減します。そしてこの時期、「イス式家具の衰退現象」が起り今日までその回復が見られません。 その要因には、「イスを置くと部屋が狭くなる」「イスではくつろげない」といった意見が顕在化してきたのです。さらに、さわやかな素材感を生かしたフローリングのユカ材が浮上したことや、床暖房の諸設備が普及したこともあります。「床坐回帰現象」による室内は、洋室でありながら床坐の家具を再導入した「洋室床坐」となるのが特徴です。この「洋室床坐」への移行は、昭和４０年代に、住宅の規模の限界を越えて導入した大型耐久消費財の氾濫を、意識的に修正する動向の中で生じてきた新たな現象と解することもできるのですが、やはり我々には「床座」の風習が根強く染みついているのでしょう。 和洋二重生活の否定、すなわち床坐から椅子坐への転換を目標とした啓蒙活動によって動き始めた文明開化以降、様々な変遷を経てきました。そして戦後の高度成長期以降は、その定着が見られたかに思えました。しかし、最近の状況は、室空間形式としての和室・洋室、家具形式としての和家具と洋家具、坐り方としての正座と腰掛け、礼法としての座礼と立礼、すべてが混然と交じりあう「混交」の極みになっています。 |
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思い出して下さい。 |
参考図書
| ユカ坐・イス坐 起居様式にみる日本住宅のインテリア史 |
沢田 知子 | 住まいの図書館出版局 |
| ちゃぶ台の昭和 | 小泉 和子 | 河出書房 |